（1）不同視弱視

片方の目だけ遠視や乱視が強く、その目だけ視力が発達していない状態。

（2）屈折異常弱視

両目とも遠視や乱視が強く、両目とも視力が発達していない状態。

（3）斜視弱視

斜視になっている目が使用されないため、片方の目だけ視力が発達していない状態。

（4）形態覚遮断弱視

生まれつきの白内障や眼瞼下垂、また眼帯の使用などが理由で、片方もしくは両方の目に光が入らない状態が続いき、視力が発達していない状態。

弱視を診断をするためには、「視力検査」、「屈折検査」をおこないます。その後、斜視の検査でもおこなう、「カバーテスト」「カバーアンカバーテスト」「ヒルシュベルクテスト」などさまざまな検査をおこないます。 必要に応じて目薬を使った検査もおこないます。その後、医師による診察にて目の中の病気がないか確認し、弱視かどうかを診断します。

• 視力検査
• 屈折検査
• サイプレジン

弱視にもさまざまな種類があります。そのため、その子の状態に合わせた治療方針を考え、完治できるように取り組む必要があります。

小児弱視等の治療用眼鏡等は保険適用となり、療養費用の一部として健保組合へ申請できます。
（平成18年4月1日以降適用）。内容は下記のとおりです。

対象者

対象者は、「９歳未満」の被扶養者で、「小児弱視、斜視および先天性白内障術後の屈折矯正の治療用」として用いる「眼鏡およびコンタクトレンズ」に限ります。

請求方法

「健康保険療養費支給申請書」に次の書類を添付して、申請してください。

• 【1】 治療用眼鏡等を作成、または購入した際の「領収書」または「費用の額を証する書類」
• 【2】 療養担当に当る保険医の治療用眼鏡等の作成指示等の写し
• 【3】 患者さまの検査結果

更新については、支給対象者の年齢に応じ、更新前の治療用眼鏡等の装着期間が次の場合にのみ、支給することとします。

• 【1】 5歳未満の場合・・・1年以上
• 【2】 5歳以上の場合・・・2年以上

支給額

支払った金額の７割が給付されます。（義務教育就学前までは8割給付）ただし、購入額の上限が眼鏡（36,700円×1.048）コンタクトレンズ1枚（15,400円×1.048）となります。